インデックスファンド

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エマージング(新興国)インデックスファンド

投資信託/インデックスファンド【資産運用情報ブログ】


エマージングとは、「新興」という意味です。

一般に、中国・インド・東欧・ロシア・中南米・東南アジア、などの発展途上国がエマージング(新興成長国)市場とされています。


一般的なのものとしては、BRICs、VISTA、NEXT11などがありますが、新たなエマージング市場として、MENA(Middle East and North Africa、中東・北アフリカ地域)が注目を集めています。

MENAは、産油国で構成されるGCC(湾岸協力会議)6カ国(サウジアラビア、アラブ首長国連邦(バーレーン、UAE、クウェート、オマーン、カタール)を中心とする、中東・北アフリカ周辺国のことです。


■BRICs(B=ブラジル、R=ロシア、I=インド、C= 中国)

■VISTA(V=ベトナム、I=インドネシア、S=サウス(南)アフリカ、T=トルコ、A=アルゼンチン)

■NEXT11(ナイジェリア、エジプト、トルコ、バングラディッシュ、パキスタン、イラン、インドネシア、フィリピン、ベトナム、メキシコ、韓国)


エマージング全体の株式指標としては、MSCI エマージング・マーケット・インデックスなどがあります。

エマージング全体のインデックス連動のインデックスファンドには、海外ETFのiシェアーズ MSCI エマージング・マーケッツ・インデックス・ファンドや、年金積立インデックスファンド海外新興国株式があります。

エマージング市場は、近年、非常に大きな成長を遂げているため、先進国で考えられないような高い運用成績を期待できるのですが、反面、経済や政治の面ではまだ不安定なため、政権交代・急激なインフレ・通貨暴落などのリスクに注意が必要になります。


このように、インデックスファンドには、世界的な市場の指標を目指す商品もあるのです。



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セレクトファンド

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投資信託/インデックスファンド【資産運用情報ブログ】


「セレクトファンド」とは、業種別、テーマ別など複数のファンドから構成されるポートフォリオの中から、選択(セレクト)して運用をする投資信託のことです。


投資家は、複数のポートフォリオの中から、今後値上がりしそうなポートフォリオを選択後、相場動向に応じて、他のポートフォリオにスイッチング(乗り換え)できます。

スイッチイングの手数料が無料、もしくは安価なので、コストを抑えた効率的な投資ができるという特徴があります。


スイッチイングとは、ファンドの乗り換えのことですが、通常ですと、ファンドの乗り換えには、販売手数料や税金がかかります。

それらの費用を抑えるので、セレクトファンドではファンドの乗り換えが容易にできます。

最低買付金額は10万円以上、1円単位が主流です。


セレクトファンドの中には、業種別インデックス・セレクト・ファンドのように、インデックスファンドで構成されているものもあります。

業種別インデックス・セレクト・ファンドは、業種別インデックスファンドで構成されています。

野村アセットマネジメントには、業種別インデックス・セレクト・ファンド(A〜Oコース)、業種別インデックス・セレクト・ファンド(マネープールファンド)があります。

業種別ファンド15本とマネープールファンドの合計16本のスイッチング可能なファンドで構成されています。

マネープールファンドとは、スイッチングのために、一時的に資金を待機させておくためのファンドです。


このように、セレクトファンドはインデックスファンドが取り入れられていても、安定的な運用や、積極的な運用が期待できるファンドと言えるでしょう。



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株式投資信託と公社債投資信託

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公社債投資信託というのは、株式を一切組み入れず、公社債及び短期金融商品で運用するファンドのことです。

主に短期の国内公社債で運用する投資信託を短期公社債投資信託、主に中長期の国債、地方債、電力債などで運用する場合を長期公社債投資信託と言います。

公社債投資信託の代表的なものは、MMF・MRF・中期国債ファンドです。

文字通りの公社債投信もあります。

株式投資信託と比べ、ローリスク・ローリターンの投資信託になります。

単位型と追加型両方の設定ができます。

単位型とは、購入できる期間が当初の募集期間に限られているもの、追加型は、運用後も購入できるものです。


株式投資信託は、株式投資中心の投資信託のことを指しますが、一部でも株式が組み込まれている、もしくは株式が組み込まれていない場合でも、将来組み込まれる可能性があるというものは、全て株式投資信託となります。

つまり、「○○債券ファンド」というものでも株式投資信託の場合があるのです。

野村日本債券インデックスファンドは、日本の公社債を主要の投資対象にしていますが、分類では追加型株式投資信託です。


株式投資信託は、公社債投信よりも一般的にハイリスク・ハイリターンになります。

しかし、上記のように公社債を中心として運用する株式投資信託もありますので、どのような運用内容かをきちんと確認したうえで商品を選択するようにしてください。


インデックスファンドである株式投資信託としては、モルガン・スタンレー・アセット・マネジメント投信の先進国株式インデックスファンドなど多くの商品があります。


投資信託は、運用方法や運用商品などによって様々な分類ができます。

一口に「インデックスファンド」と言っても様々な商品があります。

どの商品を選ぶかは、目論見書をよく読んでから決定するようにしましょう。



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DCファンド(確定拠出年金向けファンド)


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「DCファンド」というのは、確定拠出年金(DC)向けに設定されたファンドのことです。

確定拠出年金とは、平成13年10月に実施された新年金制度で、「日本版401kプラン」とも呼ばれています。


既存の年金制度というのは、一定の利回りが保証されており、実際の運用実績にかかわりなく、将来受け取る年金額が確定している確定給付型です。

一方、確定拠出年金は、確定給付型と異なり、運用商品の選択は年金加入者個人の責任において行われ、商品の選択、タイミングになどによって大きく左右され、将来の年金額は加入期間の運用実績によって増減します。

また、加入者個人ごとに積立金の管理や運用が行われるので、転職などの際には、年金勘定を転職先に移換することができます。


メリットとしては、自分自身で運用先を指定でき、資産残高の把握が容易であることで、デメリットは、運用リスクを伴うので将来の給付額が確定せず、老後の生活設計が立てにくいことでしょう。


確定拠出年金は、企業型年金と個人型年金から成ります。

加入できるのは、企業の従業員(国民年金第2号被保険者)と自営業者等(国民年金第1号被保険者)になります。

国民年金第3号被保険者(専業主婦等)や公務員などは加入できません。


企業型年金は拠出主体が企業のみ、個人型年金は、国民年金第1号被保険者及び、厚生年金基金・適格退職年金・確定拠出年金企業型などが勤務先にない企業の従業員が対象となります。


運用対象商品は、元本確保型商品を含めて、リスクとリターンが異なる3つ以上の商品が提示されます。

元本確保型の商品としては、定期預金や積立生命保険、運用商品としては、公社債投資信託や株式投資信託、外国の公社債などがあります。


また、DCファンドの中には、インデックスファンドもあります。

DCファンドであるインデックスファンドとしては、三菱UFJ投信のインデックスファンド225や、中央三井アセットマネジメントの中央三井 DC外国株式インデックスファンドLなどが設定されています。



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ブル・ベアファンド

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投資信託/インデックスファンド【資産運用情報ブログ】

今回は、「ブル・ベアファンド」についてです。

まず、上昇型相場のことをブル相場、下降型相場のことをベア相場と言います。
英語で、「ブル」は雄牛、「ベア」は熊、という意味で、それぞれ角を振り上げる、爪を振り下ろす攻撃の姿が相場の名の由来だとされています。

このことから、上昇相場で利益が出るファンドのことを「ブル型ファンド」、逆に下降相場で利益が出るファンドのことを「ベア型ファンド」と呼びます。

指数に連動して上昇、または逆方向に連動するようにした、上記2つのファンドのことを総称して、「ブル・ベアファンド」と言います。

ブル型ファンドは株式相場が上昇した時に利益が出て、ベア型ファンドは、先物取引などで相場の下降で利益がでるように設計されています。
さらに、この2つの他に安定的なポートフォリオのファンドを組み合わせた「セレクトファンド」というものもあります。

ブル・ベアファンドは、それなりの投資経験があり、相場の予測を立てて運用できる人に向いているファンドと言えるでしょう。

ブル・ベアファンドは、こまめにスイッチイングをして利益を確定させる商品なので、長期保有には向いていません。

ブル・ベアファンドには、日本投信委託の日経225ブル型オープンなどがあります。

ブル・ベアファンドはハイリスク・ハイリターンの商品にないりますが、インデックスファンドもあります。
ブル・ベアファンドを用いたインデックスファンドとしては、野村アセットマネジメントの野村スーパーブル・ベア5(日本スーパーブル5、日本スーパーベア5)があります。
これは、スイッチイング可能な3本のファンドから構成されています。


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<東証の規模別指数> 〜 TOPIXニューインデックスシリーズ・東証規模別株価指数

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東京証券取引では算出、公表している指数が多くあります。
代表的なものとしては「東証株価指数(TOPIX)」ですが、これ以外にも多くの指数があります。

今回は、「規模別の指数」についてみていきたいと思います。

■TOPIXニューインデックスシリーズ

東京証券取引所第一部上場銘柄の内国普通株式を流動性と時価総額の観点から区分したもので、規模別の指数の1つです。
TOPIXニューインデックスシリーズには、「TOPIX Core 30(トピックスコア30)」「TOPIX Large 70」「TOPIX 100」「TOPIX Mid 400」「TOPIX 500」「TOPIX 1000」「TOPIX small」の7つの指数があります。
TOPIXニューインデックスシリーズは、市場の実勢をより適格に反映させるために毎年1月と7月の年に2回、構成銘柄の見直しが行われます。

■東証規模別株価指数

東証規模別株価指数は、TOPIXニューインデックスの構成銘柄を規模別に「大型株」「中型株」「小型株」に分類した時価総額加重型の株価指数になります。
東証一部上場銘柄のうち、時価総額および流動性の高い100銘柄が「大型株」、次の400銘柄が「中型株」、そして残りの銘柄が「小型株」として指数が算出されます。
基準日である「1968年1月4日」の各時価総額を100ポイントとし、現在の各時価総額がどの程度のものなのかを表しています。


上記の指数をベンチマークとしているインデックスファンドとしては、日興アセットマネジメントの「ETF上場インデックスファンドTOPIX100日本大型株」や「ETF上場インデックスファンドTOPIX Mid400日本中型株」などがあります。

このように東京証券取引所の指数だけでも様々なものがあります。
インデックスファンドを選ぶ際には、どのような指数が使われているのかをしっかり把握しておきましょう。


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インデックスファンドを選ぶときの注意点について

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インデックスファンドは、パッシブ運用の投資信託と比べればリスクが少ない金融商品といえますが、元本保証がないことに変わりはありません。

今回は、インデックスファンドを選ぶ際の注意点について少し書きたいと思います。

まず、インデックスファンドの投資対象が何なのかを理解しておくことです。
株式・債券・不動産・商品など、どの資産クラスを対象としている投資なのか、また、日本やアメリカ、ヨーロッパ、アジアなど、どの地域への投資なのかを理解して商品を選ぶが必要です。
そして、どの指数に連動するインデックスファンドなのかは最低限知っておいたほうが良いでしょう。

インデックスファンドというのは、平均的な収益を目指した商品ですので、大きな収益というのは期待できません。
そのため、販売手数料や信託報酬などのコストが少ない商品を選択するようにしましょう。

販売手数料というのは、ファンドを購入する際にかかる手数料です。
信託報酬は、運用の費用として毎年一定の率でかかる手数料になります。

これらは、目論見書に記載されているので、購入前に必ずチェックしてください。

インデックスファンドは、指数との連動を目指すファンドなので、規模が小さいものだと指数の構成比率と同じ投資ができません。
そして、運用成績が指標と連動せず、運営費用が集まらずに運用中止になることもあるので、規模が小さいインデックスファンドは避ける方が賢明だと思います。

また、運用実績が短いものも、指数との連動の様子がわからないため、避けた方が無難ではないでしょうか。

そして、利便性を考慮して自分が使いやすい証券会社で購入できるものを選ぶと良いと思います。


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インデックスファンドのメリット

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投資信託は、その運用スタイルとして、アクティブ運用とパッシブ運用に分けることができます。

アクティブ運用は、ベンチマーク(運用の目標基準)を上回る投資収益の確保を目指す運用方法になりますです。
ファンドマネージャーが積極的に株式や債券の組み入れ比率を変えたりしながら、銘柄の売買を行っていきます。

パッシブ運用は、日経平均株価や東証株価指数など所定の相場指標をベンチマークとして、ベンチマークに連動した値動きを目指す運用方法です。
インデックスファンドが代表的な投資信託です。

基本的にインデックスファンドの場合には、組み入れた銘柄を保持し続けるので、アクティブ運用される投資信託のような売買益を狙った組み入れ銘柄の売買を行うことはありません。
ですので、証券会社の売買委託手数料を安く抑えることができます。
信託報酬についても、アクティブ運用のように組み入れ銘柄を決めたり、分析などにあまりコストがかからないため、インデックスファンドに関する信託報酬は安くなります。
コストを抑えることで、ファンドの純資産総額が減少することを防ぎ、基準価額が下がるのを抑えることにつながります。
また、インデックスファンドは個人投資家になじみのある日経平均株価や東証株価指数などの主要な指数がベンチマークになっているので、テレビや新聞などでも簡単に指数の動向を把握できます。
ですので、インデックスファンドの大まかな動向というのは、投資家にとって分かりやすいのです。

インデックスファンドのメリットは、コストを安く抑えられ、シンプルで分かりやすいことだと言えるでしょう。


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東京証券取引所のETF <その2>

前回の続きです。
東京証券取引所で扱っているETFです。(2008年8月25日現在)


・対象株価指数 銀行業株価指数
 コード1612
 ダイワ上場投信−東証銀行業株価指数

・対象株価指数 銀行業株価指数
 コード1615
 東証銀行業株価指数連動型上場投資信託

・対象株価指数 日経225
 コード1329
 iシェアーズ日経225

・対象株価指数 日経225
 コード1330
 上場インデックスファンド225

・対象株価指数 日経300
 コード1319
 日経300株価指数連動型上場投資信託

・対象株価指数 KOSRI200(韓国200種株価指数)
 コード1313
 KODEX200上場指数投資信託
 ※この商品は外国ETF(海外ETF)です。

・対象株価指数 S&P日本新興株100
 コード1314
 上場インデックスファンドS&P日本新興株100

・対象株価指数 TOPIX100
 コード1316
 上場インデックスファンドTOPIX100日本大型株

この他にもまだ多くのETFがあります。
インデックスファンドの一種であるETFは、証券取引所で多く売買されています。


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東京証券取引所のETF <その1>

前回も書きましたが、ETFはインデックスファンドの一種であり、株式と同じように証券市場で売買できます。
東京証券取引所で扱っているETFには、下記のようなものがあります。(2008年8月25日現在)
参考にしてみてください。


・対象株価指数 TOPIX 
 コード 1305
 ダイワ上場投信−トピックス

・対象株価指数 TOPIX
 コード1306
 TOPIX連動型上場投資信託

・対象株価指数 TOPIX
 コード1308
 上場インデックスファンドTOPIX

・対象株価指数 TOPIX Core 30
 コード1310
 ダイワ上場投信−トピックスコア30

・対象株価指数 TOPIX Core 30
 コード1311
 TOPIX Core 30 連動型上場投資信託

・対象株価指数 電気機器株価指数
 コード1610
 ダイワ上場投信−東証電気機器株価指数

・対象株価指数 電気機器株価指数
 コード1613
 東証電気機器株価指数連動型上場投資信託


まだまだあるのですが、まず今回はここら辺で。

対象となっている指数や商品の内容などをよく確認してから、売買するETFを選びましょう。


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