投資・金融商品のリスク

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金融商品のリスクについて

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投資信託/インデックスファンド【資産運用情報ブログ】


今回は、「金融商品のリスク」について、いろいろと見ていきたいと思います。


■価格変動リスク(市場リスク)

相場が変動することによって損をする危険性のことです。

一般に、株式や株式投資信託など、値動きの激しいものは価格変動リスクが高くなります。

債券などにおいても、途中で売却した場合、売却時の金利情勢により価格が変動することがあるので、価格変動リスクがあると言えます。


■金利リスク

金利の変動によって、収益の機会を失うリスク。

定期預金などの金利が固定されている商品に投資した後、金利が上昇すると、より高い金利で運用した場合の収益の機会を失ったことになります。

一般に残り期間の長い債券ほど金利変動の影響を受けるので、金利リスクは高いことになります。


■信用リスク(デフォルトリスク・債務不履行)

債券などを発行しているところが経営悪化や破綻などにより、利払いや元本の支払いが滞ったり、できなくなってしまうリスクです。

信用リスクを判断する目安のひとつとしては、格付けがあります。


■為替リスク

外貨建ての商品は、為替相場の変動に伴って、円換算後の資産価値が減少してしまう危険性があります。

円高になると購入時よりも元本や収益が減少し、円安になれば為替差益が生じます。


■流動性リスク

公社債など、投資した資産が、売却して換金できるかどうか、というリスク。

市場であまり取引されていない株式や債券などは、売買が成立しない、もしくは非常に不利な価格で売却しなければならないことになるなどの可能性があります。


■インフレリスク

インフレ(物価上昇)により、物価上昇率よりも金融資産の利回りが下回ってしまうリスクです。

1年の間に貨幣価値が下落し、同じ金額で1年前なら買えたものが、現在では買えなくなってしまう、などがあります。


■カントリーリスク

海外資産への投資では、その国の政治や経済の情勢によって、資本・外国為替に関する規制などで影響を受け、投資が回収不能となってしまい、価格変動によって損失を被る危険性があります。



このように、リスクにもいろいろな種類のものがあります。

たとえば、同じ投資信託の場合でも、株式投資信託と債券への投資信託では、株式投資信託のほうが値動きが大きく、値上がりの期待も大きい反面、値下がりのリスクも高くなります。

また、インデックスファンドなどの投資信託は、元本保証の金融商品と比較した場合、値動きの大きさからリスクが高い金融商品だと言えます。


金融商品はリスクの度合いによって、期待できるリターンが決まります。

インデックスファンドをはじめ、金融商品を選択する際には、どのようなリスクがあるかを理解しておく必要があります。



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投資者保護の仕組みについて

投資信託/インデックスファンド【資産運用情報ブログ】


証券会社による保護預かりの有価証券、預かり金(売買代金)などの顧客資産については、金融商品取引法によって、証券会社自身の資産とは分けて保管することが義務付けられています。

そのため、有価証券は、販売・売買の窓口となっている証券会社が破綻した場合でも、その破綻金融機関自身の発行している有価証券でなければ、そのまま返還されます。

証券会社が破綻した場合には、投資者保護基金が、まず破綻証券会社の顧客資産を確認し、財産や分別保管の状況から、顧客資産の円滑な返還が困難かどうかの認定を行います。

問題がなければ、破綻した証券会社から顧客へ資産が返還されます。

その際に破綻証券会社は、円滑な返還を行うため、金融庁長官の認定、投資者保護基金の決定を経て、保護基金より返還のための資金を借り入れることもできます。


また、完全な返還が不可能な場合には、投資者保護基金が損失を補償します。

外国証券会社の在日支店も含めて国内で証券業を営む証券会社のすべては、金融商品取引法により投資者保護基金への加入が義務付けられています。


補償の対象となる証券は、保護預かりの有価証券、株式・債券、インデックスファンドなどの投資信託などで、保護基金が合計1,000万円まで補償します。

このように投資者に対しての補償額の上限は、1顧客当たり、1,000万円であることを覚えておくようにしましょう。


インデックスファンドなどの投資信託を購入する際には、販売・売買の窓口となる証券会社の選択もまた、重要なことなのです。



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ポートフォリオについて

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投資信託/インデックスファンド【資産運用情報ブログ】


ポートフォリオとは、本来は紙バサミという意味です。

海外では、紙バサミに自分の資産内容を記した紙をはさんで持ち歩いていたということから、「ポートフォリオ=保有資産の構成内容」という意味で使われるようになりました。


現在のポートフォリオは、分散投資が前提となっています。

株式や債券、インデックスファンドなどの投資信託、または外貨建て金融商品など、異なる投資対象を組み合わせることで、投資に対する「リスクの最小化」および「リターンの最大化」の両立を目指します。


現在は低金利時代ですので、銀行への預貯金だけでは資産の大きなリターンというのは望めません。

そのため、リスクを抑えた安全資産と大きなリターンが期待できる株式投資などの金融商品を組み合わせるポートフォリオが注目されています。


ポートフォリオでは、投資をした個々の金融商品が思うようにいかなかった場合を考えて、トータルでは利益がでるように、商品を組み合わせる必要があります。


金融商品には、いつでも簡単に現金化ができるかどうかの換金性・値下がりや元本割れなどのリスクがあるか否かの安全性・どれだけ大きく資産を殖やせるかという収益性、の3つの特性があります。


収益性が高いほど、安全性が低い、つまり、「ローリスク・ローリターン」、「ハイリスク・ハイリターン」という原則があります。

これらの特性に注目し、金融商品を以下の3つに分類します。


<流動性商品>

換金性を重視した商品。

普通預金やMMFなど、いつでもすぐに引き出せるようにしておきたい資金を運用。


<確実性商品>

安全性に優れていて、ある程度の収益性も見込める商品。

大口定期預金や、個人向け国債など。


<利殖性商品>

収益性重視の金融商品で、元本割れや値下がりのリスクはあるが、高収益が狙えるもの。

インデックスファンドなどの投資信託や、株式、外貨預金など。



これらの商品を個人の年齢、就業状況、世帯収入、保有金融資産、資産運用の目的などを考慮して選択します。


ポートフォリオは、前提条件となる貯蓄残高と運用期間が同じ場合でも、金融商品の構成は同じになることはなく、人それぞれ異なります。



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